広島YMCA専門学校

ホスピタリティ科紹介

広島YMCA専門学校のホスピタリティ科には国際ホテル・ブライダルと国際おもてなしの2つのコースがあります。

国際ホテル・ブライダルコースは、日本人学生と共にホテルサービスの専門知識を学びます。併せて日本語のブラッシュアップも行えるようカリキュラムを組んでいます。ホテル業務で必要な宿泊サービスやレストランサービスのスキルを勉強するだけでなく、ホテルスタッフとしてふさわしいマナーや言葉遣いも身につけます。

また、英語能力を高める授業としてTOEIC対策やホテルで使う実践的な英語も勉強します。

卒業後は日本や海外のホテルの宿泊部門スタッフ、レストラン、バンケットサービス、海外ゲストに対応した旅館スタッフなど、ホテルを中心とした就職をめざします。

国際おもてなしコースは、留学生を対象としたコースです。このコースでは、実践的なホテルサービスや日本のおもてなし文化、日本のビジネスマナーを勉強します。併せて日本語のブラッシュアップの授業もあり、日本語能力試験のレベルアップもめざします。

また、英語の授業ではホテルでよく使われる英語を学び、英語力も身につけられます。

卒業後は日本や海外のホテルスタッフ、レストラン、バンケットサービスなど、ホテルを中心とした就職をめざします。

学科・コース説明

国際ホテル・ブライダルコース

日本語能力試験N2相当以上対象
日本人と一緒に勉強します

国際ホテル・ブライダルコースのページ

国際おもてなしコース

日本語能力試験N3相当以上対象
外国人留学生だけで勉強します

国際おもてなしコースのページ

出願

募集学科・定員

ホスピタリティ科：20名

国際ホテル・ブライダルコース（日本語能力試験N2相当の方）

国際おもてなしコース　　　　（日本語能力試験N3相当の方）

受験資格

出願時点において以下の1～5の項目を全て満たしていること。

外国において学校教育における12年以上の課程を修了していること。または日本の高等学校を2025年3月に卒業見込み、または卒業した方。
以下の3つの中の1つ以上の条件を満たし、専門学校の授業を理解できる日本語能力を有すること。

日本語能力試験N3以上に合格している方、もしくは同等の能力を持つと認められる方。
法務大臣により告示されている日本語教育機関で6か月以上の日本語教育を受けた方。
日本の小学校・中学校・高等学校において1年以上の教育を受けた方。

在籍している日本語学校等の出席率が在籍期間を通して90％以上あること。※在籍している日本語学校等の卒業/修了時の出席率が90％未満の場合は本校への入学資格を取り消します。
日本国内（できれば広島県内）在住の身元保証人（本校に対する保証人）がいること。
本校在学中の学費・生活費などの滞在経費の支弁保証があること。

各種書類ダウンロード

こちらから募集要項、入学願書、ステップアップレポート、その他書類がダウンロードできます。

募集要項　　入学願書　　ステップアップレポート　　その他書類

学費

学費について

項　目		1年次	2年次
学費	入学金	120,000	0
	授業料	750,000	750,000
	演習費	80,000	80,000
	合計	950,000	830,000
諸費用	教材費	約 60,000	約 60,000
	検定料	約 40,000	約 40,000
	行事費用	約 80,000	約 80,000
	合計	約 180,000	約 180,000
学費+諸費用	年次合計	1,130,000	1,010,000
総計　2,140,000

※：「諸費用」は1年次、2年次の6月中旬から下旬に納入してください。検定や行事にかかった金額を計算し、卒業時に返金または不足のある場合は追加で払ってください。
※：分割納入を希望する場合は、入学手続き時に必ず相談してください

授業料減免制度について

入学試験の結果および提出された書類の内容によって、授業料減免制度が適用されます。

留学生授業料減免Ａ	授業料を年額20万円減免（2年間で40万円） ※N2取得者で出席率95％以上 ※N3取得者でTOEIC600点以上および出席率95％以上
留学生授業料減免B	授業料を年額15万円減免。（2年間で30万円） ※N3取得者で出席率95％以上
留学生授業料減免C	授業料を年額10万円減免（2年間で20万円） ※N3取得者
留学生授業料減免D	入学金を半額（6万円）免除（初年度のみ） ※一般入試・A日程合格者が対象

※手続きには日本語能力試験の「合否結果通知書」、およびTOEICスコアの証明書の提出が必要です。
※本校から合格通知が届いた時点で減免ランクが決まりますが、在籍校卒業/修了時の出席率が基準を下回っている場合は、減免額が変更されます。
※原則として在学中2年間の適用となります。ただし、年度途中であっても学習面、生活面などを考慮し、次年度の適用を決定します。なお、減免対象学生として相応しくない状況が生じた場合、または自己の都合で中途退学する場合は、免除した授業料（入学金も含む）を返還しなければなりません。